緑玉でガッポリ稼ぐ投資家

2009年03月30日

通信教育で主婦にずっと人気がある講座といえば「医療系資格」です。医療事務などは資格を取ると子供が大きくなって再就職をする時など、有利だということで特に人気のようです。試験も年6回行われるということで、非常にチャレンジしやすい試験といえます。

同じ医療系で、「歯科助手」もなかなかの人気です。

実際、就職情報誌を見てみると歯科助手の求人が結構多いのに気がつきました。やはり、医療事務と同じく雇用側のニーズが高いようです。

確かに歯科医院はどこにでもありますよね。家の近所を散歩しても2～3件あります。

歯科医院数は年々増えているので、必然的に求人が多くなってきますよね。
歯科業界はいつの時代も必要。景気などに左右されにくく、安定した業種です。

結婚して出産、子育てが終わって仕事復帰したいという時も、ブランクを気にすることなく信頼できる資格です。

2008年01月25日

毎月分配型とはその名の通り、毎月分配金が受け取れるものなのです。高齢者にかなり人気がある商品らしく、年金代わりに購入しているらしいのです。

一昔前までは、高齢者は金融機関にちょっと利率のいい預金をしている方が大半だったのではないでしょうか？

今や、どの金融機関も利率が低く私も預けているのがばかばかしいなぁと思ってしまいます。きっと年金受給者も馬鹿らしい思っているのかもしれません。

そこで、たいした金利がつかなくて我慢できなくなった方が利回りを求めて購入しているということなのです。

しかし、投資で注意すべき点はすべてのお金を資金に使わないということ。

外貨預金や為替投資、ＦＸなどへの資金配分は、余裕資金の３０％程度とも言われていますが、こうした投資戦略は重要な要素です。

現在では、外貨預金よりもFX（外貨証拠金取引）のほうが断然利回りがよいとされていますが、リスクもあることを忘れてはいけません。

確かに利回りが良いとなると有り金全てを投資してがっぽり儲けたいというのが自然の考えになるのでしょうが、利回りが高いということは裏を返せばリスクも高いということ。
BRICSの様な国の債券に投資しているファンドの場合、こういう国の債券はある日突然ちょっとした思想やニュースで暴落するということもありえるのです。

こういう場合もきちんと想定して、資金の割り振りはしっかり考えて投資するべきです。

2007年11月03日

長期投資家にお得な優待を提供している企業はたくさんあります。

年に１～２度株主に商品券や食事券、お米や自社製品など嬉しい商品やサービスが受けられるのです。この株主優待を受けるには企業ごとに条件が決まっています。

100株以上の株主には5,000円分の商品券、500株以上の株主には10,000円分の商品券といった感じで決まっているようです。
もし、自分が現在200株所有しているとどうなのか？400株だったらどうなのか？

考えるとなんか損な気分。500株未満だったら100株も400株も同じ5,000円分の商品券。そんな時にはなんだかくやしいのでこんな裏技を使いましょう。

200株を所有していたらそのうちの100株を家族名義にしましょう。そうすると企業にとっては株主が１人増えたということになるのでそれぞれに優待がもらえます。

商品券は5,000円分の２倍！！お得お得。裏技とは別ですが、株を長期保有することで優待がお得になることもあります。

例えばエステティックサロンの「ラ・パルレ」では通常１株保有する株主に10,000分のエステチケットをプレゼントしています。この優待が株主名簿に連続３回以上記載された株主にはチケットは20,000円分と倍になるのです。

レーシックの体験談も優待で割引ができるとよいのですが。。。

株を保有している限り少しでも得したいもの。
色々な優待があるのでチェックしてみるのもいいかもしれません。

2007年10月27日

日本の民間の金融機関には大小様々なものがありますが、それらはおおむね次のように整理できます。まず、すべての民間金融機関は、「間接金融」を担う「金融仲介機関」と、それ以外の金融取引を担う「非金融仲介機関」の２つにわけられます。

金融仲介機関のうち、預金業務をしているのが「預金取扱機関」で普通銀行（都市銀行、地方銀行、第二地方銀行）、信託銀行、信用金庫、信用組合、農漁協などがこれに当てはまります。

金融仲介機関のうち、預金を扱わないものとしては、保険会社やノンバンクがあげられます。
また非金融仲介機関の代表が証券会社です。

これまで日本にはたくさんの種類の金融機関がありました。これは、金融機関の業務を細かく分け、それぞれ担う金融機関を法律で明確に定めていたためです。銀行には銀行業務だけ、と決められていれば、銀行と保険会社は互いに顧客を取りあうことがありません。

それだけ金融機関同士の競争がなく、金融機関の経営破綻を妨げると考えられてきました。

2007年10月07日

クレジット会社最大手のＪＣＢ株式会社。

いろんな種類のカードを発行していて、国内の加盟店レベルで言うと他のカードよりも圧倒的に多いのが特徴。

ＪＣＢは信販会社が母体だが、クレジットカード以外に、ローン専用カードも発行している。

ネット上でカードローンの比較サイトを探していると、そうした専用性の高いキャッシング・ローンの提供会社は、大手の消費者金融ばかりに限りませんね。

たとえば、桃井かおりさんがＣＭに登場しているモビットは、三菱東京UFJ銀行系のローン専用カードです。

低金利ローンで知られる銀行系のパーソナルローンでは、利息が低いことはもちろん、信販系と比べると即日性があります。

信販会社のような慎重な審査よりも、若干簡易な審査で、スピーディーに融資する即日融資のキャッシングです。

専用のローンカードでは、ショッピングなどのクレジット機能はありませんが、多目的カードとは違い、キャッシングの利息が低いことが特徴です。

ショッピングにはショッピング用のカード、キャッシングにはキャッシング専用カードを１枚ずづ持つことが、経済的な利用方法といえます。

2007年10月01日

所得とは年間の給与、預金などの利子や株券の配当金、事業を興した際の利益などの総称です。これにかかる国税が所得税なのです。更に細かく言うと、給与、預金などの利子や株券の配当金などにかかるものを源泉所得税、事業利益などの所得にかかるものを申告所得税といいます。

所得税には納税対象者の収入内容に応じた税額控除があります。

①医療費や災害、事故などの保険料の支出
②障害者や老年者、扶養家族など個人的な理由により所得が少ない場合を考慮し、税負担を軽くすることによって国民の最低生活を守るのが目的です。

所得税などの直接税は、税金を納める人の収支（所得）に直接かかわります。一方、消費税は、ものやサービスを売っている業者が納めるのですが、負担しているのは消費者です。要するに消費者が業者を通して間接的に納税しているわけです。

私たちはものを買うとき、５％の消費税を一緒に払います。この関係は業者とメーカーと卸売り者の間にも起こります。つまり、メーカーも原材料を購入するときは消費者ですから、材料費税をプラスした金額で買います。

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